出版物
著書
- 『解雇・退職・雇止め相談 標準ハンドブック』(日本法令、2017年4月)
- 『新労働事件実務マニュアル 第3版』(共著、ぎょうせい、東京弁護士会労働法制特別委員会編著、2014年2月)
- 『弁護士専門研修講座 労働法の知識と実務Ⅱ』(共著、ぎょうせい、東京弁護士会弁護士研修センター運営委員会編、2014年2月)
- 『労働時間・休日・休暇をめぐる紛争事例解説集』(共著、新日本法規出版、2010年4月)
- 『労政時報別冊 新版 新・労働実務相談』(共著、労務行政研究所、2010年3月)
- 『Q&A会社の合併・分割・事業譲渡をめぐる労務管理』(共著、新日本法規出版、2009年6月)
論文・記事
- 「弁護士が教える“刑事告訴&訴訟提起リスク”を見据えた適切な監督行政対応のテクニック」『ビジネスガイド』(日本法令、2014年3月)
- 「退職時に支払う源泉徴収の取扱いと和解契約書作成・締結の実務」『ビジネスガイド』(日本法令、2014年1月)
- 「従業員に対し、“能力不足”による降格を実施する場合の法的留意点と踏むべき手順」『ビジネスガイド』(日本法令、2013年9月)
- 「Employment and Employee Benefits: Japan」『PLC Employment and Employee Benefits multi-jurisdictional guide』(共著、Practical Law Company、2012年10月)
- 「Upcoming Change in Employment Laws」『GBM (Global Business Magazine)』(Global Business Magazine、2012年9月号)
- 「「残業代請求訴訟」での立証活動に役立つ パソコンの起動・切断等ログデータの取り方と労働時間管理への活かし方」『ビジネスガイド』(日本法令、2012年5月)
- 「Japan Chapter」『Cross-border Labour and Employee Benefits Handbook』(Practical Law Company、2010年11月)
- 「海外の労働法~国別 注目トピック」『Business Law Journal』(レクシスネクシス・ジャパン、2010年8月号)
- 「事業譲渡後のトラブルを防ぐ譲渡事業労働者の取扱い」『ビジネス法務』(中央経済社、2010年1月号)